モバイル
2015年3月末の日本の携帯電話累計契約数は、前年同期比5.4%増の1億5,000万契約 (注1) となりました。
スマートフォン契約数は、フィーチャーフォンからの移行を中心にひきつづき増加しており、2015年3月時点のスマートフォン普及率は世帯ベースで60.6% (注2) となりました。スマートフォン先進国である米国・韓国をはじめとする諸外国と比較した場合、まだ浸透率に開きがあることから、スマートフォン普及率はさらなる拡大が見込まれます。
日本においては、高速データ通信が可能なLTEネットワークの整備が進み、多様なサービスを端末や場所に左右されず利用できる環境が整いつつあります。そうした中、タブレット型端末やモバイルWi-Fiルータなどを中心に、1人のユーザーが複数のデバイスを利用する「マルチデバイス化」が本格的に進み始めており、日本のモバイル市場はひきつづき拡大する見込みです。
また、ネットワーク・端末の進化による快適なモバイル利用環境の整備に伴い、モバイルコンテンツおよびモバイルコマース市場の規模も拡大していることから、新たな収益機会の創出にも期待が高まっています。
固定ブロードバンド
全国総世帯数に占めるFTTH世帯カバー率は9割超、CATVのホームパス (注3) も7割超に達しており、日本の高速ブロードバンド利用環境はほぼ完備されています。
2015年3月末の固定ブロードバンドサービス契約数は、前年同期比2.7%増の3,680万契約となりました。
固定ブロードバンドサービスの普及率がすでに約7割に達し、市場拡大が緩やかに推移する中、2015年3月、NTT地域会社が光サービス卸 (FTTH) の提供を開始しました。
モバイルトラフィックの増加
スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、日本のモバイルトラフィック量は急増しており、月間平均トラフィックは直近1年で1.44倍に増加しています。
特に、モバイル利用がピークとなる23時台の平均トラフィックは、月間平均に対し約1.5倍の水準に増大するなど、モバイル通信各社にとって、増加するモバイルトラフィックを効率的に収容し、設備投資を抑制しつつ、ネットワークを安定的に稼働させることが重要な課題となっています。